（著者撮影：東京、街が電気で明るくてもCO2の影響で暗い）
ブログを書いている6月30日も暑い！猛暑で激暑だ！
6月29日に関東で、梅雨明け宣言が出たが、梅雨明け宣言が出る前もたいして雨は降っていなかった。
また、昨年も梅雨明け宣言が出る前に雨が降らず、宣言してから雨が降る日が続いた。
結局、CO2排出量の影響から地球全体の環境がおかしくなっているのが現状だ。
また、南極の氷が解け始めているというが実際ににどのくらい環境の汚染が進んでいるのか？
その全体像から、日本全体だけでなく、各自治体、各企業、個人へ落とし込みをしていかないと、結局どの位のCO2排出量の削減をしないといけないか不明だ。
（著者撮影：ザ・トイレ、CO2の排出）
お店側はトイレの中は電気を消していて、電気使用量の削減、CO2排出量の削減をミエルカ（見える化）している。
トイレを使用する際にお客さんは電気を付けたいので人感センサーに反応してもらうために手を動かす。
お客さんが照明を点灯させる為に手を動かすことで発するCO2の排出量+排泄に使用する水から発するCO2の排出量、水を流す際のCO2の排出量など、トイレで排出するCO2を試算する。また、レストランで食事をしている際に排出するCO2の量も試算する。
そのお店で過ごしている間に排出したCO2の料金を会計の際に「CO2の排出料金」として、お店に支払う。
各個人も活動する場所、生活する場所で、排出するCO2も自然にチャージされていく時代が来る。
前回のブログでも書いたが、車業界はEV化、FCV化して、排出量を減らす方向で大きく様変わりしている。
これまで構築されてきた世界の自動車業界の再編がCO2排出量の規制の導入から、このタイミングで大きく様変わりする時代が始まった。
また、これからは企業はその活動自体からどう温室効果ガス排出量が作られ消耗していくかがサプライチェーンとして、判断されていく。
要するに、サプライチェーンを構成する他の事業者と協働して様々な削減活動を実施することが必要なのだ。
サプライチェーン排出量の把握・管理方法を構築し、こうした取組みを行う企業が社会から評価を受けられるような仕組みを構築する。
簡単に構造を伝えると：車を作る場合。
１、車を作る為のパーツを製作するのに排出するCO2排出量
２、各パーツを運ぶ際のトラック運送のCO2排出量
３、部品をまとめてあげ、工場で車を生産する際に排出するCO2排出量
４、車をディーラーに運ぶトラックのCO2排出量
５、車を販売する為に必要なCO2排出量
６、車の購入者は、車の使用から排出するCO2排出量、最終的に使い終わった後の廃棄処分をする際のCO2排出量。
それがひとつのプロダクトの発するCO2排出のサイクルだ。
一つの製品の導入期から成熟期、衰退期までのプロセスを説いたアメリカの政治経済学者バーノン氏が唱えたプロダクト・サイクル理論はマーケティング上では有名だが、その製品の全ての時期をさらに細分化して、最終処理されるまでのプロセスにおいて、CO2排出量を加算していく。
そうすることで、そのプロダクトのサプライチェーンで発するCO2排出量を全て試算できるようにミエルカ出来る。
一つのプロダクトやサービスなどを提供していく上で、どの位CO2を排出しているかを報告していかなければいけなくなる時代だ。
また、そのCO2排出量が、多い場合は、前回のブログでテスラ社が利益を上げていたのを書いたように排出量を削減するためにCO2排出量が少ない企業から購入していかなければいけなくなる。一種のCO2排出量の売買が発生し、今後は仮想通貨みたいなものが一般的に普及してくる。SUICAやPASMOでチャージするような感覚だ。
そのサプライチェーン全体の排出量と削減量のミエルカ（見える化）を推し進めていく。
私としては、このCO2の排出量の削減を進めるということは、今の時代のIOTやAI、人口減からくる省人化などの社会構造の激変の中では、ちょうどよくCO2の排出量の削減にもマッチしてくると考えている。
要するに、CO2の排出量を減らすことが今の様々なインフラや技術進化、この狭い日本国土の中で活動していく上では十分に対応が可能であり、それがビジネス上でもごく一般的になってくるのだ。
特にこれから化石燃料がなくなっていく中で、企業にとっても個人にとっても当たり前の取り組みになってくる。
出典：地球環境局地球温暖化対策課
